高配当投資 vs インデックス投資 — どちらが向いている？

インデックス投資と高配当投資、どちらを選ぶ？

NISAで投資を始めるとき、多くの人が悩むのが、インデックス投資にするか、高配当株・高配当ETFに投資するか です。

インデックス投資とは、オルカン、S&P500、全世界株式、先進国株式など、株価指数に連動する投資信託やETFへ投資する方法です。高配当投資とは、配当利回りの高い個別株や、高配当株を集めたETFへ投資する方法です。

結論から言うと、長期で資産を増やすことを最優先するなら、インデックス投資の方がシンプルで効率的になりやすいといえます。一方で、定期的な配当や分配金を受け取りたい人には、高配当投資にも独自のメリットがあります。

この記事では、両者の違いと、自分に合うのはどちらかを判断する基準を整理します。

2つの投資スタイルの違い

まず、インデックス投資と高配当投資の違いを表で整理します。

どちらが絶対に優れている、という話ではありません。目的が「資産をできるだけ大きく育てること」なのか、「定期的な入金を得ること」なのかで、向き不向きが変わります。

インデックス投資が有利になりやすい理由

長期で資産を増やすという観点では、インデックス投資が有利になりやすい理由があります。

1. 分配金を抑えれば複利を効かせやすい

高配当株や高配当ETFは、定期的に配当・分配金が出ます。これはうれしい一方で、受け取った分配金を再投資しなければ、その分は運用から外れます。課税口座では、配当・分配金に税金もかかります。

上場株式等の配当等は、原則として20.315％の税率がかかります。内訳は、所得税および復興特別所得税15.315％、住民税5％です。米国株や米国籍ETFの配当・分配金は、通常、米国側で10％の源泉徴収が行われます。特定口座では日本側でも課税され、確定申告により外国税額控除を使える場合があります。

一方、NISA口座では、日本側の配当・分配金課税は非課税です。ただし、国内上場株式や国内ETFの配当金をNISA口座で非課税にするには、配当金の受取方法を 株式数比例配分方式 にしておく必要があります。銀行口座で配当金を受け取る方式や、配当金領収証で受け取る方式を選んでいる場合、NISA口座で保有していても配当金が非課税にならないことがあります。

なお、投資信託の分配金については、NISA口座内で非課税になります。また、米国株や米国籍ETFの場合、NISA口座でも米国側の10％源泉徴収は残り、NISA口座では外国税額控除の対象にもなりません。つまり、米国ETFをNISAで持つ場合でも、分配金を100％そのまま受け取れるわけではありません。

無分配型、または分配を抑えたインデックスファンドでは、ファンド内で配当が再投資される形になりやすく、投資家が分配金を受け取る頻度を抑えられます。そのため、長期で資産を増やす目的では、分配を抑えた低コストインデックスファンドの方が効率的になりやすくなります。

2. 個別銘柄のリスクを抑えやすい

個別株の高配当投資では、銘柄選びが重要になります。今は高配当でも、業績が悪化すれば減配や無配になることがあります。配当目当てで買った銘柄が、株価下落と減配の両方に見舞われることもあります。

インデックス投資では、市場全体に広く分散投資します。そのため、個別企業の業績悪化による影響を分散しやすくなります。もちろん、インデックス投資でも市場全体が下落すれば損失は出ます。ただし、特定の銘柄に集中するリスクは抑えやすくなります。

3. シンプルで続けやすい

インデックス投資は、1〜2本のファンドを積み立てるだけでも始められます。たとえば、全世界株式やS&P500などの低コストインデックスファンドを選び、毎月自動積立に設定すれば、その後の管理はかなりシンプルです。

銘柄選び、決算確認、配当性向、減配リスク、業績分析などを細かく追う必要はあまりありません。長期投資では、続けやすさが重要です。シンプルな仕組みにしておくほど、相場の上下に振り回されにくくなります。

高配当投資が向く人

一方で、高配当投資にもメリットがあります。特に、定期的なキャッシュフローを重視する人には、インデックス投資にはない魅力があります。

1. 配当を生活費に充てたい人

すでに十分な資産がある人にとって、配当や分配金は実用的なキャッシュフローになります。リタイア後に、資産を取り崩しながら生活するのは心理的に難しいことがあります。「株を売って生活費にする」と考えると、資産が減っていく感覚が強くなり、不安を感じる人もいます。

一方で、配当や分配金は定期的に入金されるため、生活費の一部として使いやすいと感じる人もいます。

ただし、配当は元本とは完全に別の利益というわけではありません。配当が出ると、その分だけ株価や基準価額が下がることがあります。そのため、「配当なら元本が減らない」と考えすぎるのは危険です。

2. 配当が投資継続のモチベーションになる人

定期的に口座へ入金される配当は、目に見える投資成果です。インデックス投資では、含み益が増えていても、売却しない限り現金は増えません。そのため、「増えている実感がない」と感じる人もいます。

高配当投資では、配当が入ることで、投資を続けるモチベーションになる場合があります。長期投資では、理論上の効率だけでなく、自分が続けられるかどうかも重要です。配当がある方が続けやすい人にとっては、高配当投資は選択肢になります。

3. 株主優待なども楽しみたい人

日本の高配当株の中には、配当に加えて株主優待を提供している銘柄もあります。優待を生活に活かせる人にとっては、配当＋優待を含めた満足度が高い場合もあります。

ただし、株主優待は変更・廃止されることがあります。優待だけを目的に銘柄を選ぶと、業績悪化や株価下落のリスクを見落としやすくなります。高配当株や優待株を買う場合も、業績、財務、配当方針、減配リスクを確認する必要があります。

NISAでの組み合わせ方

NISAには、つみたて投資枠と成長投資枠があります。2024年以降のNISAでは、つみたて投資枠が年間120万円、成長投資枠が年間240万円、合計で年間360万円まで利用できます。

つみたて投資枠は、長期・積立・分散投資に適した一定の投資信託が対象です。成長投資枠では、上場株式、ETF、投資信託など、より幅広い商品を選べます。ただし、整理・監理銘柄、信託期間20年未満の投資信託、毎月分配型の投資信託、デリバティブ取引を用いた一定の投資信託等は対象外です。

組み合わせ方としては、次のような考え方があります。

つみたて投資枠も成長投資枠も、低コストのインデックスファンドでまとめるのがシンプルです。一方で、配当や分配金を重視したい人は、成長投資枠の一部を高配当株や高配当ETFに充てる方法もあります。

ただし、米国株や米国籍ETFの配当・分配金には、NISA口座でも米国側の10％源泉徴収が残ります。NISAで高配当ETFを使う場合は、成長投資枠の対象商品か、米国源泉税があるか、為替リスクがあるかを確認しましょう。

個別株と高配当ETFの違い

高配当投資をする場合、個別株に投資する方法と、高配当ETFを使う方法があります。

個別株は、うまく選べば高い配当利回りや株主優待を狙えます。一方で、銘柄選びの難しさがあります。業績悪化、減配、無配、株価下落の影響を直接受けます。

高配当ETFは、複数銘柄に分散できるため、個別銘柄リスクを抑えやすくなります。ただし、ETFにも経費率がかかり、セクターの偏りや分配金の変動リスクがあります。

どちらが向いているか

インデックス投資と高配当投資のどちらが向いているかは、目的によって変わります。

インデックス投資が向いている人

• 長期で資産を増やしたい人
• 銘柄選びの手間を減らしたい人
• 低コストでシンプルに運用したい人
• 分配金よりも資産全体の成長を重視したい人
• NISAをできるだけシンプルに使いたい人

高配当投資が向いている人

• 定期的な配当・分配金が欲しい人
• すでにある程度の資産があり、キャッシュフローを重視したい人
• 配当がある方が投資を続けやすい人
• 日本株の配当や株主優待も楽しみたい人
• 値上がり益よりも入金の実感を重視したい人

多くの人にとっては、インデックス投資を中心にする方が、手間と効率の面でシンプルです。そのうえで、配当による安心感が欲しい場合や、リタイア後のキャッシュフローを意識したい場合に、高配当投資を一部組み合わせるのが現実的です。

まとめ

インデックス投資と高配当投資は、目的が少し違います。

インデックス投資は、長期で資産を増やすことを重視する投資です。低コストで広く分散でき、銘柄選びの手間も少ないため、多くの人にとってシンプルに続けやすい方法です。

高配当投資は、定期的な配当や分配金を重視する投資です。キャッシュフローを得られる安心感はありますが、配当課税、減配、セクター偏り、銘柄選定の手間には注意が必要です。

資産形成期の人は、まずインデックス投資を中心に考えると整理しやすくなります。一方で、すでに十分な資産がある人や、配当収入を生活費の一部に使いたい人は、高配当投資を一部組み合わせる選択肢もあります。

大切なのは、「何のために投資するのか」をはっきりさせることです。資産を大きく育てたいのか。定期的な入金が欲しいのか。心理的に続けやすい方法を選びたいのか。目的に合わせて、インデックス投資と高配当投資を使い分けましょう。

※ 本記事は特定銘柄・特定戦略の購入を推奨するものではありません。投資判断は、生活防衛資金、投資目的、投資期間、リスク許容度、税制、個別の事情を踏まえて、ご自身でご判断ください。投資信託・ETF・個別株は元本保証ではなく、値動きや為替変動により損失が生じる場合があります。

よくある質問

Q1. インデックス投資と高配当投資、どちらが向いている？

長期で資産を増やすことを最優先するなら、インデックス投資の方がシンプルで効率的になりやすい傾向があります。一方で、定期的な配当や分配金を受け取りたい人には、高配当投資にも独自のメリットがあります。資産形成期はインデックス投資を中心に考え、すでに十分な資産がある人や配当収入を生活費の一部に使いたい人は、高配当投資を一部組み合わせるのが現実的です。

Q2. NISAで配当金を非課税で受け取るには？

国内上場株式や国内ETFの配当金をNISA口座で非課税にするには、配当金の受取方法を「株式数比例配分方式」にしておく必要があります。銀行口座で配当金を受け取る方式や、配当金領収証で受け取る方式を選んでいる場合、NISA口座で保有していても配当金が非課税にならないことがあります。投資信託の分配金はNISA口座内で非課税になります。

Q3. 米国ETFをNISAで持てば配当金は全額もらえる？

全額ではありません。米国株や米国籍ETFの配当・分配金は、通常、米国側で10％の源泉徴収が行われます。NISA口座でも米国側の10％源泉徴収は残り、NISA口座では外国税額控除の対象にもなりません。日本側の課税は非課税ですが、米国源泉税は引かれた状態で受け取ることになります。

Q4. 高配当株は元本が減らない？

そうとは限りません。配当は元本とは完全に別の利益というわけではなく、配当が出るとその分だけ株価や基準価額が下がることがあります（配当落ち）。「配当があるから元本が減らない」と考えすぎるのは危険です。また、業績悪化で減配や無配になることもあり、配当目当ての銘柄が株価下落と減配の両方に見舞われることもあります。

Q5. 高配当ETFと高配当個別株はどう違う？

高配当ETFは数十〜数百銘柄に分散できるため、個別企業の業績悪化による影響を平均化しやすい一方、経費率がかかり、セクター偏りや分配金変動のリスクがあります。個別株は銘柄選びの手間が大きく、業績・減配・無配・株価下落の影響を直接受けますが、日本株なら株主優待を受けられる場合があります。

Q6. NISAの成長投資枠で買えない高配当ETFはある？

成長投資枠では、整理・監理銘柄、信託期間20年未満の投資信託、毎月分配型の投資信託、ヘッジ目的等を除くデリバティブ取引を用いた一定の投資信託等は対象外です。買おうとしている高配当ETF・投信が成長投資枠の対象商品か、米国源泉税があるか、為替リスクがあるかを必ず確認しましょう。