【2026年】高配当ETF比較 — VYM・HDV・SPYD・SCHDの利回り・経費率ランキング

高配当ETFとは？仕組みと特徴

「インデックス投資は分かったけれど、定期的に分配金が入る投資もしてみたい」。このような人に人気があるのが、高配当ETFです。

高配当ETFは、配当利回りが比較的高い株式にまとめて投資できるETFです。特に米国の高配当ETFは、銘柄数が多く、分散しながら分配金を受け取れる商品が多いため、日本の個人投資家にも人気があります。

この記事では、代表的な米国高配当ETFである VYM・HDV・SPYD・SCHD の特徴を比較します。

高配当ETFとインデックス投資の違い

高配当ETFを始める前に、インデックス投資との違いを整理しておきましょう。

長期での資産最大化を狙うなら、一般的には分配金を抑えて内部で再投資される低コストインデックスファンドの方が効率的になりやすい面があります。理由は、分配金を受け取ると、その分が自動的に再投資されないことがあるからです。また、課税口座では分配金に税金がかかるため、分配金を受け取るたびに税金分だけ再投資効率が下がりやすくなります。

一方で、高配当ETFには独自のメリットもあります。定期的な分配金があることで、投資を続けるモチベーションになったり、リタイア後の生活費の一部に使いやすかったりします。つまり、高配当ETFは「資産最大化だけ」を狙う商品というより、キャッシュフローや心理的な安心感を重視する人向けの選択肢と考えると整理しやすくなります。

1. VYM：分散重視の王道高配当ETF

VYMは、Vanguard High Dividend Yield ETFのティッカーです。バンガードが運用する米国高配当株ETFで、FTSE High Dividend Yield Indexへの連動を目指します。

VYMの基本情報（経費率・銘柄数・利回り）

VYMは、高配当ETFの中でも分散性が高いのが特徴です。2026年時点では、保有銘柄数は約600銘柄規模です。金融、資本財、ヘルスケア、テクノロジー、エネルギー、生活必需品など、複数のセクターに分散されています。VYMは、利回りを極端に高くするというより、幅広い高配当株に分散して、安定的な分配と長期保有のしやすさを狙うETFです。

VYMが向いている人

• 高配当ETFのメイン候補を探している人
• 分散性を重視したい人
• 経費率の低さを重視したい人
• 極端な高利回りより、長期保有のしやすさを重視する人

2. HDV：財務健全性も重視する高配当ETF

HDVは、iShares Core High Dividend ETFのティッカーです。ブラックロックのiシェアーズシリーズの高配当ETFです。

HDVの基本情報（経費率・銘柄数・利回り）

2026年6月時点の公式情報では、HDVの保有銘柄数は75銘柄、過去12か月の分配金利回りは2.91％です。VYMに比べると銘柄数は少なく、より絞り込まれた構成です。HDVは、配当利回りだけでなく、財務健全性や配当の持続性も意識した指数に連動するETFです。ただし、銘柄数が少ない分、セクターの偏りはVYMより大きくなりがちです。

HDVが向いている人

• 高配当株の中でも、銘柄をある程度絞ったETFを持ちたい人
• 財務健全性や配当の持続性を重視したい人
• セクターの偏りをある程度許容できる人

3. SPYD：利回り重視の高配当ETF

SPYDは、SPDR Portfolio S&P 500 High Dividend ETFのティッカーです。ステート・ストリートが運用するETFで、S&P500構成銘柄の中から、配当利回りの高い80銘柄に投資します。

SPYDの基本情報（経費率・銘柄数・利回り）

2026年6月時点の公式情報では、SPYDの経費率は0.07％です。SPYDは、S&P500の中で配当利回りが高い銘柄を選ぶため、VYMやHDVより分配利回りが高くなることが多いです。

一方で、不動産、生活必需品、金融、公益事業などに偏りやすく、セクター分散はやや限定的です。2026年6月時点では、不動産セクターが約27％と大きな比率を占めています。そのため、景気や金利、不動産市場の影響を強く受けることがあります。利回りだけを見ると魅力的に見えますが、セクターの偏りと値動きの大きさには注意が必要です。

SPYDが向いている人

• 分配利回りを重視したい人
• 値動きの大きさをある程度許容できる人
• セクターの偏りを理解したうえで保有できる人

4. SCHD：増配と財務健全性を両立した高配当ETF

SCHDは、Schwab U.S. Dividend Equity ETF（シュワブ・米国配当株式ETF）のティッカーです。チャールズ・シュワブが運用するETFで、「ダウ・ジョーンズ米国配当100種指数（Dow Jones U.S. Dividend 100 Index）」に連動します。10年以上連続して配当を出し、財務の健全性が比較的高い米国企業を中心に投資する点が特徴です。

利回りの高さだけでなく、増配の実績や財務の質も加味して銘柄を選ぶため、分散重視のVYMと高利回りのSPYDの中間のような立ち位置と整理すると把握しやすくなります。

SCHDの基本情報（経費率・銘柄数・利回り）

SCHDは、配当利回りの高さに加えて「連続配当」「財務の健全性」「増配の実績」といった条件で銘柄を選ぶため、利回りだけを追うSPYDより偏りが抑えられやすいとされます。近年は日本でも人気が高く、米国の高配当ETFの中で注目度が高い1本です。

ただし、SCHDも株式ETFである以上、元本保証ではありません。高配当株・増配株が市場全体を常に上回るわけではなく、セクターや銘柄入れ替えの影響も受けます。

SCHDが向いている人

• 利回りだけでなく、増配の実績や財務の質も重視したい人
• SPYDほどの高利回り追求より、質や安定感も意識したい人
• VYMより銘柄を絞った高配当ETFを持ちたい人

日本では楽天SCHD・SBI SCHDの投資信託でも買える

VYM・HDV・SPYD・SCHDはいずれも米国に上場するETFで、そのまま買うには外国株式の取引口座が必要です。一方でSCHDは、中身がSCHDの投資信託が日本でも登場し、円のまま・少額から購入しやすくなっています。代表的なのが次の2本です。

どちらも投資対象はSCHDで、実質的なコストは年0.12％台と近い水準です。基本は、楽天証券を使うなら楽天SCHD、SBI証券を使うならSBI SCHDと、口座を持っている証券会社に合わせて選ぶと迷いにくくなります。分配金の受け取り月の好みで選んでも構いません。ただし、投資信託版は米国ETFを直接買うより手間が少ない一方、SCHD本体の経費率に、投資信託側の信託報酬などが上乗せされます。

また、NISA対象かどうかは必ず各販売会社の商品ページで確認してください。投資信託版の楽天SCHD・SBI SCHDは、商品や時期によってNISA対象外と表示される場合があります。「SCHDに投資できる投資信託だから、必ずNISAで買える」とは限りません。信託報酬、分配方針、NISA対象可否は変更されることがあるため、最新の内容は各証券会社・運用会社の公式ページで確認してください。

VYM・HDV・SPYD・SCHD 比較ランキング表

※数値は2026年6月時点の公式情報・公開情報をもとにした目安です。ETFの経費率、銘柄数、利回り、セクター比率は変動します。最新情報は必ず各運用会社の公式サイト・目論見書・ファクトシートで確認してください。

高配当ETFをNISA成長投資枠で買う注意点

米国高配当ETFは、NISAの成長投資枠で購入できる場合があります。NISA口座で保有すれば、日本国内での売却益や分配金への課税は非課税になります。

ただし、米国ETFの場合、米国側で分配金に対して10％の源泉徴収税が差し引かれます。この米国課税分は、NISA口座では外国税額控除の対象になりません。つまり、米国ETFの分配金を見るときは、米国で10％差し引かれた後の手取りを意識する必要があります。

また、NISAの成長投資枠では、すべてのETFや投資信託が対象になるわけではありません。整理・監理銘柄、信託期間20年未満、毎月分配型、デリバティブ取引を用いた一定の商品などは対象外です。

VYM・HDV・SPYD・SCHDを購入する場合も、利用している証券会社の商品ページで、必ず「NISA成長投資枠対象」かどうかを確認してください。

特に、SCHDに連動する国内投資信託は、米国ETFのSCHD本体とはNISA対象可否が異なる場合があります。「中身がSCHDだからNISAで買える」と思い込まず、商品ごとに確認することが大切です。

米国高配当ETFの為替リスクとの付き合い方

米国ETFは米ドル建ての商品です。そのため、日本円で見ると、ETF自体の値動きに加えて、為替変動の影響も受けます。

• 円安になると、円ベースの評価額や分配金は増えやすい
• 円高になると、円ベースの評価額や分配金は減りやすい

リタイア後に円で生活費を使う場合、為替変動の影響は無視できません。米国高配当ETFを使う場合は、分配金のドル建て金額だけでなく、円換算後の手取りも確認しましょう。

短期的な為替差益を狙うより、長期で分散投資を続ける前提で、為替変動も含めた値動きを理解しておくことが大切です。

為替リスクを避けたいなら：日本の高配当ETFという選択肢

ここまで紹介したVYM・HDV・SPYD・SCHDはすべて米国のETFで、円で見ると為替変動の影響を受けます。「為替リスクを取りたくない」「円のまま配当を受け取りたい」という場合は、日本株に投資する高配当ETFという選択肢があります。日本株建てなので為替リスクがなく、東証で数千円程度から買えるのが特徴です。ただし、近年は日本株高の影響もあり、分配金利回りは米国の高配当ETFほど高くないことが多いです。

代表的なのが次の3本です。

ざっくりした目安として、流動性と安定感なら1489、コストの低さと財務健全性なら1478、利回りの高さなら2564が選びやすい基準です。なお、上の利回りは2026年5〜6月時点のおおよその水準で、分配金利回りや基準価額は日々変動します。購入前には、必ず各運用会社・証券会社の公式ページで最新の数値と、NISA成長投資枠の対象可否を確認してください。

米国の高配当ETFと日本の高配当ETF、どう使い分ける？

• 為替リスクを避けたい・円で配当を受け取りたい → 日本の高配当ETF（1489・1478・2564 など）
• 利回りや増配の実績、銘柄分散を重視したい → 米国の高配当ETF（VYM・HDV・SPYD・SCHD）
• 両方の長所を取りたい → 日本と米国の高配当ETFを組み合わせ、通貨と地域を分散する

どちらが正解ということはなく、為替リスクをどう考えるか、どの通貨で配当を受け取りたいかによって選び方が変わります。

高配当ETFとインデックス投資の組み合わせ方

高配当ETFだけで資産形成をするより、インデックス投資と組み合わせる方がバランスを取りやすい場合があります。たとえば、資産形成期には、オルカン、S&P500、VTIなどのインデックス投資を中心にし、分配金の安心感が欲しい範囲で高配当ETFを一部組み合わせる方法があります。

一例としては、次のような考え方です。

具体的な比率は、人によって大きく変わります。年齢、収入、生活防衛資金、退職金、公的年金、税制、リスク許容度によって適切な比率は異なります。

「30代はインデックス80％＋高配当20％」のような比率は、あくまで考え方の例です。万人に当てはまる正解ではありません。高配当ETFは、長期資産形成のメインにするよりも、分配金が欲しい目的に合わせて一部組み合わせる方が整理しやすくなります。

まとめ

高配当ETFには、代表的なものとしてVYM、HDV、SPYD、SCHDがあります。

VYMは、分散性と低コストを重視した王道の高配当ETFです。HDVは、比較的銘柄を絞り込み、財務健全性や配当の持続性を意識したETFです。SPYDは、S&P500の中から高配当銘柄を選ぶため、利回りは高めですが、セクターの偏りも大きくなりやすいETFです。SCHDは、利回りに加えて、連続配当や財務の健全性も条件にして約100銘柄を選ぶETFです。

日本では、楽天SCHDやSBI SCHDのような投資信託としても、円のまま購入しやすくなっています。ただし、投資信託版はSCHD本体の経費率に信託報酬などが上乗せされます。また、NISA対象かどうかは商品ごとに異なるため、必ず各証券会社の商品ページで確認してください。

長期での資産最大化を狙うなら、低コストのインデックス投資を中心にする方がシンプルです。一方で、分配金で投資を続けるモチベーションを保ちたい人や、リタイア後のキャッシュフローを重視したい人にとって、高配当ETFは有力な選択肢になります。

ただし、分配金利回りは変動します。高い利回りが将来も続くとは限りません。NISAで使う場合は、成長投資枠の対象商品かどうか、米国源泉徴収税、外国税額控除の扱い、為替リスクを確認したうえで判断しましょう。

高配当ETFのよくある質問

Q1. 高配当ETFとは何ですか？

高配当ETFとは、配当利回りが比較的高い株式にまとめて投資できる上場投資信託（ETF）です。個別株を選ぶ手間なく、複数の高配当銘柄に分散投資しながら、年に数回の分配金を受け取ることができます。米国の高配当ETFでは、VYM・HDV・SPYD・SCHDが代表的です。

Q2. おすすめの高配当ETFはどれですか？

代表的な米国高配当ETFとして、VYM、HDV、SPYD、SCHDがあります。分散重視ならVYM、銘柄厳選ならHDV、高利回り重視ならSPYD、増配実績や財務の質も重視するならSCHDが候補になります。ただし、どれが最適かは、分配金を重視するのか、値動きの安定性を重視するのか、長期の資産成長を重視するのかによって変わります。

Q3. VYM・HDV・SPYD・SCHDの違いを一言で言うと？

VYMは約600銘柄に分散した王道高配当ETF、HDVは約70〜80銘柄に絞り財務健全性も意識したETF、SPYDはS&P500の中から配当利回りの高い80銘柄に投資するETFです。SCHDは、約100銘柄に投資し、配当利回りだけでなく、連続配当や財務の質も重視するETFです。VYMは分散重視、HDVは銘柄厳選、SPYDは利回り重視、SCHDは増配と質重視という性格の違いがあります。

Q4. NISAの成長投資枠で米国高配当ETFは買えますか？

VYM・HDV・SPYD・SCHDなどの米国高配当ETFは、NISAの成長投資枠で購入できる場合があります。NISA口座で保有すれば日本国内での売却益・分配金への課税は非課税になります。ただし、すべてのETFや投資信託が対象になるわけではなく、整理・監理銘柄、信託期間20年未満、毎月分配型、デリバティブ取引を用いた一定の商品などは対象外です。購入前に、利用している証券会社の商品ページで成長投資枠対象かを必ず確認してください。

Q5. 楽天SCHDやSBI SCHDはNISAで買えますか？

楽天SCHDやSBI SCHDのような投資信託版は、米国ETFのSCHD本体とは別の商品です。そのため、NISA対象かどうかも商品ごとに確認する必要があります。「中身がSCHDだから必ずNISAで買える」とは限りません。実際に、販売会社の商品ページでNISA対象外と表示される場合もあります。購入前に、必ず各証券会社の商品ページで「NISA成長投資枠対象」かどうかを確認してください。

Q6. NISAで米国ETFを保有すると米国の10%源泉徴収は戻ってきますか？

戻りません。米国ETFの分配金には、米国側で10％の源泉徴収税が差し引かれます。NISA口座は日本国内で非課税扱いになっているため、外国税額控除の対象になりません。米国ETFの分配金を見るときは、米国で10％差し引かれた後の手取り額で考える必要があります。

Q7. 高配当ETFはインデックス投資より有利ですか？

長期での資産最大化を狙うなら、一般的には分配金を抑えて内部で再投資される低コストインデックスファンドの方が効率的になりやすい傾向があります。一方で、定期的な分配金で投資を続けるモチベーションを保ちたい人や、リタイア後の生活費の一部に使いたい人にとっては、高配当ETFは有力な選択肢になります。「資産最大化だけ」を狙う商品というより、キャッシュフローや心理的な安心感を重視する人向けの選択肢と考えると整理しやすくなります。

Q8. SPYDのセクター偏りで気をつけることは？

SPYDは不動産、生活必需品、金融、公益事業などに偏りやすく、特に2026年6月時点では不動産セクターが約27％と大きな比率を占めています。そのため、景気や金利、不動産市場の影響を強く受けることがあります。利回りは高めですが、値動きも大きくなりやすいため、セクター偏りを理解したうえで保有する必要があります。

Q9. 為替リスクはどう考えればよいですか？

米国ETFは米ドル建てのため、日本円で見るとETF自体の値動きに加えて為替変動の影響も受けます。円安になると円ベースの評価額や分配金は増えやすく、円高になると減りやすくなります。リタイア後に円で生活費を使う場合、為替変動の影響は無視できません。短期的な為替差益を狙うより、長期で分散投資を続ける前提で、為替変動も含めた値動きを理解しておくことが大切です。

Q10. 高配当ETFとインデックス投資はどう組み合わせればよいですか？

資産形成期にはオルカン・S&P500・VTIなどのインデックス投資を中心にし、分配金の安心感が欲しい範囲で高配当ETFを一部組み合わせる方法があります。具体的な比率は年齢・収入・生活防衛資金・退職金・公的年金・税制・リスク許容度によって変わるため、万人に当てはまる正解はありません。高配当ETFは長期資産形成のメインにするより、分配金が欲しい目的に合わせて一部組み合わせる方が整理しやすくなります。

Q11. SCHDとは何ですか？ VYM・SPYDと何が違いますか？

SCHDは、ダウ・ジョーンズ米国配当100種指数に連動する米国の高配当ETFです。配当利回りの高さに加えて、連続配当や財務の健全性も条件にして銘柄を選ぶため、利回りだけを追うSPYDより偏りが抑えられやすいとされます。約600銘柄に広く分散するVYMより銘柄を絞っているのも特徴です。増配の実績や質を重視したい人に向いています。

Q12. 楽天SCHDとSBI SCHDはどちらを選べばいいですか？

楽天・シュワブ・高配当株式・米国ファンド（楽天SCHD）とSBI・S・米国高配当株式ファンド（SBI SCHD）は、どちらも中身がSCHDの投資信託です。実質的なコストはどちらも年0.12％台と近い水準です。基本は、使っている証券会社に合わせて、楽天証券なら楽天SCHD、SBI証券ならSBI SCHDを選べば迷いにくくなります。決算（分配）月は、楽天SCHDが2・5・8・11月、SBI SCHDが3・6・9・12月です。分配金の受け取りタイミングの好みで選んでも構いません。ただし、NISA対象かどうか、信託報酬、分配方針は変更されることがあります。購入前に、各社公式の商品ページで最新情報をご確認ください。

Q13. 国内（日本株）の高配当ETFにはどんなものがありますか？

日本株の高配当ETFで代表的なのは、「NF・日経高配当株50 ETF（1489）」です。正式名称は「NEXT FUNDS 日経平均高配当株50指数連動型上場投信」で、日経平均株価の構成銘柄のうち、原則として予想配当利回りの高い50銘柄に投資します。分配金は年4回で、1月・4月・7月・10月に分配金支払いの基準日があります。ほかにも、「iシェアーズ MSCI ジャパン高配当利回り ETF（1478）」、「グローバルX MSCI スーパーディビィデンド-日本株式 ETF（2564）」などがあります。1478はMSCIジャパン高配当利回り指数に連動するETFで、分配金は年2回です。2564はMSCIジャパン・高配当セレクト25指数に連動するETFで、分配金は年4回です。国内高配当ETFは、日本円で購入でき、日本円で分配金を受け取れるため、米国ETFのような為替変動の影響を直接受けにくい点がメリットです。一方で、商品によっては組入銘柄数が限られます。米国ETFのように数百銘柄へ広く分散するタイプと比べると、分散性はやや低くなる場合があります。「高配当ETFを1本だけ買えば安心」と考えるのではなく、組入銘柄、分配方針、信託報酬、純資産総額を見て選ぶことが大切です。

Q14. 「高配当ETFはおすすめしない」と言われるのはなぜ？

高配当ETFがおすすめしないと言われる主な理由は、次の3つです。1つ目は、分配金を受け取る分、資産の増加効率が落ちやすいことです。課税口座では、分配金を受け取るたびに税金がかかります。そのため、分配金を自動的に再投資する低コストインデックス投資と比べると、長期の資産形成では効率が下がることがあります。2つ目は、高配当銘柄の中に、業績不安や株価下落によって利回りが高く見えている銘柄が含まれることがあるためです。配当利回りは、配当金が増えたときだけでなく、株価が下がったときにも高く見えます。3つ目は、分配金に意識が向きすぎると、トータルリターンを見落としやすいことです。分配金を受け取っていても、元本部分の値下がりが大きければ、全体では損をしている場合があります。ただし、高配当ETFが必ず悪いわけではありません。定期的なキャッシュフローを重視したい人や、配当・分配金を受け取りながら投資を続けたい人には、選択肢になります。大切なのは、「資産を最大化したい」のか、「分配金を受け取りたい」のかを分けて考えることです。長期で資産を大きく増やすことを優先するなら、低コストの株式インデックスファンドを中心に考え、高配当ETFは目的に応じて一部に取り入れるくらいが現実的です。

※ 経費率、分配金利回り、銘柄数、セクター構成、NISA対象可否は時期によって変動します。各ETF・各投資信託の最新情報は、運用会社の公式サイト、目論見書、ファクトシート、証券会社の商品ページで必ず確認してください。本記事は一般的な特徴の整理であり、特定のETF・金融商品・金融機関の利用を推奨するものではありません。